高知県高知市の中小企業診断士 茂井康宏です。
4月25日、中小企業庁が取りまとめた「中小企業白書」と「小規模企業白書」が閣議決定されました。
今年はとりわけ「経営力」に焦点が当てられ、事例を交えながら様々な分析が行われています。
今回は、小規模企業白書の第2部 第1章から、「商品やサービスを購入する際に利用する情報源の推移」をご紹介します。
この図表は、一般消費者が購入判断の際に頼る情報源を2012年、2018年、2024年の三時点で比較したものです。
まず注目すべきは、①テレビCMやラジオ、新聞、雑誌広告といった伝統的なマスメディアがこの12年間で13〜22％減少している点です。一方で、②評価サイトやブログ、検索によるオンラインランキング情報は19〜24％増加し、急激な伸びを示しています。それでも、③実店舗での商品陳列や店頭表示情報は50％で依然トップを維持しており、オンラインとオフラインをバランス良く活用する消費者行動が浮き彫りになっています。
こうした変化の背景には、スマートフォン普及による検索の手軽さ向上、情報信頼性を巡るメディア再編、体験価値を求めたオフライン重視などがあると考えられます。
ただし、これらはあくまでも平均値であり、属性やニーズ、購買時期、そして“文脈”によって、最適な情報源は異なってきます。
調査結果をそのまま鵜呑みにするのではなく、自社のお客様や消費者がどんな価値を求めて、どのタイミングで、どの情報に接しているかを丁寧に読み解くことが重要です。
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代表取締役社長／中小企業診断士 茂井康宏
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